飲食店がインスタグラムで集客をする方法とは？　～活用ポイントと成功事例解説～

ここ近年、日本だけでなく世界的にみても飲食店の集客活動においてSNSの活用は重要性が高まっております。新規客集客においてはインスタグラム（Instagram）、リピート集客においてはライン（LINE）の活用が効果的です。飲食店のマーケティング活動において今回は特に重要性が高まっているSNSの活用方法について飲食店専門コンサルタントがその上手な使い方のコツと成功事例について解説します。

目次
1. 飲食店がSNSに力を入れるべき理由
2. どのSNS媒体に注力すべきか？

3. LINE公式アカウントについて
4. Instagramについて
5. まとめ

1. 飲食店がSNSに力を入れるべき理由

2020年から続くコロナ禍において、今グルメサイトの集客力が低下している事は多くの飲食店経営者様が実感されているかと思います。そんな中で飲食店でもSNSでの発信力がハッキリと集客の差に繋がるようになってきました。SNSのフォロワーが多い店舗ほど、情報発信力が高く集客に有利に働きます。SNSといったデジタルツールの発展により消費者の店選びの方法が多様化してきていると言えます。

例えば、SNS上での発見⇒SNS上での情報取集（SNS内での検索）⇒Webサイトでの詳細な情報収集⇒口コミサイトの口コミ確認（飲食店であればGMBや食べログの口コミ）⇒来店⇒拡散

「外食で失敗したくない」という消費者心理がある中で、上記のように「情報を収集してから来店」するケースが増えてきました。

実際、ある韓国料理屋では最終的な予約経路はホットペッパーでしたがその前にSNSで自分と同じようなペルソナ（客層＝女子大生利用動機＝女子会・誕生日祝い）の投稿を見て、来店を決められた女性がいるといった事例もありました。

自分の嗜好や興味（＝お店選びの基準）とあう発信を日々行っているインフルエンサーのインスタグラム（インスタ）をフォローすることで「行ってみたいレストラン探し」を行っています。フォロワー数の多いインスタグラマーにお店の来店を依頼（ダイレクトメッセージでの依頼など）することは、クーポン券の発行での集客など「割引」での集客手法とは異なる新たな集客手法としてとして効果を発揮します。

特に新たな女性客の獲得においてはインスタの活用はもはや「必須」と言っても過言ではない状況です。飲食店にとっては積極的に徹底活用していく基本アプリの一つといえます。

2. どのSNS媒体に注力すべきか

TwitterやFacebookなど多くのツールが存在するSNSですが、「どれもこれも中途半端に手を付けて、結局実施されない」といった事が多くの飲食企業で散見されています。まず力相応に「どの媒体に注力すべきか」を考えなければなりませんが、目的別に応じて実施する事が重要です。

人的リソースの限られる中小企業では、LINEとInstagram（インスタ）に絞って行うことをおすすめしております。なぜなら、客数＝商圏内人口×認知率×来店率×来店頻度とすると、店舗数の限られる中小企業では商圏内人口以外にまで拡散する優先度が低いためです。
※商圏が広い東名阪の繁華街の大都市圏は除く

それでは、LINEとInstagram（インスタ）の活用方法について下記で説明していきます。

3. LINEについて

飲食店が活用するLINEは主にLINE公式アカウント（以下、LINEOA）です。
飲食店の需要が回復していた2021年の年末において売上が好調であった店舗の特徴として自社ホームページのセッション数が多い人気店（3,500/月以上）または顧客リストを多く抱えていた（5,000人/店以上）店舗でした。つまり、LINEOAの友達数が5,000人を超えていた店舗は売上の戻りが早かったといえます。

そこでまずはLINEOAの友達数を増やす事が重要ですが、LINE社からLINEOAの友達数を獲得する機能が備わったサービスが提供されています。

■LINEで予約
GMBや自社サイトに紐づけるWeb予約をsafariといったブラウザでなくLINEを通じて行う仕組みです。この仕組みは予約をした時点でLINEOAが友達となります。また、前日に予約通知を自動送信できるなど「No Show」を防ぐ仕組みもなされています。

■LINEミニアプリ
モバイルオーダーでQRコードを開くと、ブラウザでなくLINEを通じて料理やドリンクの注文が行われる仕組みです。注文をすると自動でLINEOAが友達となります。実際にある飲食店ではたった3か月間でLINEOAの友達数を6,700人にまで増やしました。6,700人の友達へいつでもダイレクトメールを発信することが可能となり、再来店を促す上で、非常に有効な手段になっています。
一方で、レジを入れ替える必要があるためスイッチングコストがかかる事は懸念点です。

以前までLINEOAの友達を集めるとなると友達登録を動機付けするためにディスカウントやプレゼントが必要でしたが、既存のオペレーション（予約・注文）にこういったITツール活用がオンされる事でLINEOAの友達を増やす事が可能になりました。

また、LINEOAの配信に関して有効なのは

・毎週木曜日に週末の空席情報の発信
・「雨の日割」といったタイムリーな情報発信
・29の日（肉の日）などイベント情報の発信
・新メニューの発信
・キャンペーン情報の発信
※立地・業態により投稿時間は異なります。

これらの告知が有効です。また居住人口の多い住宅地や郊外店であればテイクアウトに絞って配信をするのも有効です。
実際にあるチェーンではコロナ禍にあってテイクアウトの売上構成比が20%⇒40%に伸長しており、客席の稼働に売上が左右されないテイクアウト売上を伸ばすかがKPIとなっています。

また、リッチメニューにWeb予約に遷移させるようにしている店舗も多いですが、「LINEで予約」をメッセージ配信するとCPOが高まるといった事例もございます。

さらに、メッセージとクリエイティブ（画像）の組合せで配信するとCPOが高く、メッセージには「代表の〇〇です」や「店長の〇〇です」といった個人名を上げるとより反響が高まります。

クリエイティブ（画像）はなるべくワンメッセージとし、クオリティの高い画像を用意する事でブロック率が下がります。

上記はあくまで手法論ですが、すぐにできる取り組みとして参考にされてみてはいかがでしょうか。

また、LINEミニアプリでは顧客のLINEIDと紐づくため来店回数や最終来店日、購買金額がデータとして蓄積されるようになります。小売や飲食店といった有店舗ビジネスでは、顧客管理が非常に難しいビジネスモデルでしたが、こういったデータが取れるようになると、データの根拠に基づいた集客施策の手数を増やす事が可能になります。例えば、ターゲットやカテゴリーに基づいてプロモーション内容の変更をすることによって、来店率の向上につながります。

4. Instagramについて

上述したLINEOAは主に既存客向けの施策（＝リピーター育成）ですが、Instagram（インスタ）は画像投稿を中心としたプラットフォームであり、写真や動画で店頭店内の雰囲気（店舗コンセプト）、料理の魅力（インスタ映え）をアピールするのに向いているため、新規客向けのSNSと言えます。下記ではInstagram（インスタ）で集客する方法をご紹介いたします。

■インフルエンサー活用について
認知を高めるため、既にたくさんのフォロワーを持つインフルエンサーを活用する方法があります。一方でフォロワーを購入しているインフルエンサーも存在するため、フォロワー数が1万人前後でエンゲージメント率（いいね、保存といったアクション/フォロワー数）の高いフォロワーをピックアップする事が重要です。
また人口100万人以下の都市ではフォロワーの多いインフルエンサーの数も少なく、SNSではありませんがグルメブロガーの方に依頼するのも一手です。人口の少ないエリアであれば、数千人ほどのフォロワー数のインフルエンサーを探し、複数名に来店してもらい、お店での体験を発信してもらうのがよいでしょう。

■自アカウントでの投稿について
Instagram（インスタ）の特性上拡散性がないため、如何に「発見タブ」に表示されるかが認知を高める方法といえます。
発見タブに表示されるかどうかは、色々な条件がありますがその中でもエンゲージメント率が重要となります。エンゲージメント率とは（保存、シェア、フォロー、コメント、いいね、プロフィールへの遷移、滞在時間/フォロワー数）となります。

SNSに注力している東海エリアの飲食企業では、SNS≒デジタル接客と位置付けており投稿時に顔出し（顔出しが厳しい場合は名前のみ）や長文投稿する事で親近感を高めることにつながり、エンゲージメント率が高まるとして成果を出されています。

逆に投稿内容として宣伝の要素が高まるとエンゲージメント率が下がるため、注意が必要です。

Instagram（インスタ）は最低でも週に3度、可能であれば毎日投稿したいところですがリソースの限られる飲食企業において上記のような投稿は難易度が高いため、最もシンプルな運用方法としては「お客様投稿をリポストする事」です。メリットとして、自社で投稿内容を考える必要がないためどの飲食店でもまずはスタートする事が可能です。

自アカウントでリポスト投稿をする事でホーム画面をUGC（ユーザーが作るコンテンツ）とし、口コミを可視化する事が可能です。

コロナの感染状況と関連しSNSへの投稿を控えるお客様も多くいる一方で、お客様満足度としてお客様投稿数を現場のKPI化とし、現場力アップにつながる施策をしている企業もあります。

その際にはハッシュタグで＃店名とするなど、自社で投稿を発見できるように促すと良いでしょう。

自社アカウントのInstagram（インスタ）は集客媒体というより、お店のファンに向けたコミュニケーション媒体の要素が強いため、来店率を高める一つの施策と位置付けるのが良いでしょう。情報発信のガイドラインやコツを店舗スタッフに教育し、スタッフを巻き込んで運営できる体制づくりをすることが発信力を高めるコツです。

■Instagram広告
Instagram（インスタ）広告をチラシと同様内容やイベント企画を広告出稿する飲食店が増えてきました。
一方で広告の出口としてランディングページやホームページといったオウンドメディアに飛ばす事が出来ないと離脱が増えるため、闇雲に広告を設定し出稿しても成果が上がりません。

Instagram（インスタ）広告は売上に直で繋がるというより、あくまでオウンドメディア（自社ホームページなど）への流入経路作りであり、イベント企画の認知の要素が強いため1万円程度の小予算で始めるのが良いでしょう。

Instagram（インスタ）は広告を使用しなければ基本的に無料で手軽に使える媒体である一方で、無料のため注目されやすく競合も多く継続的に運用しなければ成果が出ないため、無理なく継続する事が大切です。

5. まとめ

地域によっては2022年3月21日までまん延防止等重点措置が続きますが、今後も飲食店は時短協力金や雇調金がなく、原材料費の高騰や人不足、コロナ融資の返済開始と逆風が続きます。その中でSNSを新たな集客手法として活用する事で、皆様の経営に役立てれば幸いです。