MENU
船井フードビジネス.com

外食・中食ビジネス

コラム仮

飲食店の業績アップと生産性向上に直結する評価制度の作り方~無料成功事例レポート付~

「評価制度って必要ですよね?」このようなご質問をよく頂きます。

私は、
「給与を決めるためだけに評価制度を導入するのであれば、必要ありません。」
そうお答えしています。

給与を決め、上げ続けるには、
当たり前ですが業績も上がり続けなければなりません。

そもそも評価制度は業績を上げるために導入するものなのです。

【飲食店向け評価制度】導入成功事例レポート配信

事例1. 地方の小さな焼鳥居酒屋が生産性1.7倍に!
事例2. 人時売上高3,000円代 ⇒ 適正の5,000円代に!
事例3. 売上120%増!利益UP!
こちらからダウンロードできます

2025年には我々の業界を中心に 538万人の労働力人口が足りなくなる

いつもご愛読いただき、誠にありがとうございます。

 
私は全国の飲食企業様で、
飲食店向け評価制度の構築・運用をメインにお手伝いさせて頂いております。
 
突然ですが、皆さまはご存知でしょうか?
 
2025年には、
我々の業界を中心に538万人の労働力人口が足りなくなると言われております。
 
その労働力を補うために「ポテンシャルワーカー」、
いわゆる「女性」、「シニア」、「外国人」の活用が必須となるのですが、
このポテンシャルワーカーを上手く活用できても、
まだ100万人余りの労働力が足りないと言われております。
 
そして、この100万人を補うためには生産性を3割向上させなければならない。
 
つまり、
1.ポテンシャルワーカーの活用(働いていない人の労働参加)
2.生産性向上(現在働いている人の生産性アップ)

この両輪が必要で、
これからは労働力の「確保」と「向上」が必要不可欠になるという事です。
 
「へー。そうなんだ。大変だな。」
と他人事と捉えてらっしゃる方も多いと思います。
まだまだ顕在化していない企業様もあることでしょう。
 
しかし、現実はかなり深刻で、労働力の確保および向上ができず、
企業成長が止まったり、閉店を余儀なくされる企業があることも、これまた事実。
 
現にこの15年間で34歳以下の人口は22%も減少し、
生産性を上げやすい若手世代の労働力は減少する一方なのです。
 
この激動の時代で業績を上げ、成長し続けることはそう安易なことではありません。
まさに今、社長に求められることは労働力の確保と向上のために
「組織を客観視すること」
この1点に尽きるといっても過言ではありません。

「評価制度」を軸に据え、労働力の「確保」と生産性「向上」を

では、具体的に何をどのように進めたらいいのか・・・。
我々のお付き合い先にはこの労働力の「確保」と「向上」を評価制度で達成されている会社様がいくつもあります。
 
評価制度によって採用に成功し、生産性アップにも成功している。
評価制度を両輪の軸に置いているわけです。
 
今回は地方の小さな焼鳥居酒屋を例に、取り組みと成功事例を
3分で読めるレポートに簡単にまとめました。
【飲食店向け評価制度】導入成功事例レポート
 
是非、ご一読頂き明日からの経営にお役立て頂ければと思います。

飲食店用評価制度の構築、導入、運用のポイントが 4時間で学べるセミナー

今回は東京、大阪会場共に1日限定20名様で開催いたします。
 
ゲスト講師には飲食店用評価制度によって採用、生産性アップに成功されている
株式会社ありがとうカンパニーの正木社長をお迎えし、
導入のポイントや運用でのご苦労話と注意点、また成功事例などをすべてお話しして頂きます。
 
飲食店向け 評価賃金制度構築・見直しセミナー
 
受付は先着順となっておりますので、ご了承ください。
激動の時代でも強く、成長し続ける意思のある経営者の方は是非ご参加ください。
 
最後までお読み頂きありがとうございました。

 
▼新しいビジネスモデルをお探しの方はこちらのページもご覧ください。
注目の飲食店「新ビジネスモデル」事例解説 ~コロナ後の新しい時代への対応業態の作り方~

 
外食業界時流予測レポート2022を無料ダウンロード!


アバター画像

担当者

外食・中食ビジネスチーム

船井総合研究所の外食専門コンサルティングチームです。
新ビジネスモデルの提案、新規出店、リニューアル、集客、人材採用、評価制度構築、FC本部構築など、飲食店に専門特化したご提案をさせていただきます。

お電話・Webからお問い合せ可能

0120-958-270受付時間 平日9:45~17:30 Webはこちらから

タグ一覧