時短・即食！時流にあった商品開発が永続的成長のカギ

皆様

今回は、1世帯あたりの品目別消費金額を参考に、老舗食品メーカー様が今とるべきこれからの商品開発対策を考察していきたいと思います。
皆様は自社で製造されている商品の市場規模動向をチェックされていますでしょうか。
市場規模が大きくなれば、売上アップの機会は増えますが、
市場規模が小さくなれば、消費活動が減少し売上アップの機会は減ってしまいます。

市場規模を計算する際は下記のような式になります。
市場規模=1世帯あたりの品目別消費額×世帯数
公式での重要ポイントは“1世帯あたりの品目別消費金額”です。
この1世帯あたりの品目別消費金額が市場規模の大きさを左右するのです。

それでは総務省が発行している資料に基づいて主要な食品の消費金額の移り変わりを詳しくみていきましょう。

以下すべて2010年から2017年の7年間の、
1世帯あたりの品目別消費金額の推移を計算しています。

＜1世帯あたりの品目別消費金額が減少している商品＞
こんぶ　　： 930円 ⇒ 789円　 141円減
みそ　　　：2,048円 ⇒ 1822円　 226円減
緑茶　　　：3,948円 ⇒ 3514円 434円減
醤油　　　：1,731円 ⇒ 1483円 248円減
酢　　　　：1,072円 ⇒ 855円 217円減
清酒　　　：5,700円 ⇒ 5218円 482円減
野菜の漬物：4,722円 ⇒ 4288円 434円減

＜1世帯あたりの品目別消費金額が増加している商品＞
主食的調理食品：40,006円 ⇒ 47,499円　7,493円増し
冷凍調理食品　：4,146円 ⇒ 5,584円　 1,438円増し
カップ麺　　　：3,042円 ⇒ 3,652円　　610円増し
おにぎり　　　：4,053円 ⇒ 4,591円　 538円増し
つゆ・たれ　　：3,397 円 ⇒ 3,754円 　357円増し
乾燥スープ　　：2,171円 ⇒ 2,899円 728円増し
ドレッシング　：1,410円 ⇒ 1,797円 387円増し

上記の表から分かることは、発酵食品の消費額が減少傾向にあり、逆に時短・即食・個食といった手間と時間をかけなくて済む商品の消費額が上昇傾向だということです。
そして、これからも発酵食品や一次産品への消費金額は下がり続けるでしょう。

この時流に乗り遅れないためにも、老舗食品メーカー様はどうすることが得策だといえるのでしょうか。解決策の一つとして、今まで製造されてきた商品を使用して時短・即食商品を開発することが挙げられます。

例えば・・
自社で製造した味噌を使用するフリーズドライ味噌汁や調理不要のご飯のお供、冷凍食品や時短調味料の展開です。

つまり、すぐに食べられる冷凍食品や缶詰、ご飯のお供といった調理工程がない商品、
または調理工程が極端に少ない商品に変えてあげることが必要なのです。

そうすることで自家消費需要のみならず、贈り物としての需要も獲得することができます。
なぜなら、時短・即食のトレンドはギフト業界にも影響しており、調理工程が必要な商品よりも簡単に食べられる贈り物の方が選ばれやすいく、喜ばれやすい傾向があるためです。
自社にて商品作りが難しい場合はOEMでの委託等も弊社にて提案をさせていただいております。

古くから商売を営み、日本の食卓の原点である、伝統食品メーカー様こそ、
時流にあった商品作りが強く求められているのです。

弊社では食品メーカー様のこれからの100年永続的成長のために様々なテーマ、事例を学ぶ定期勉強会を開催しています。
次回は2月6日に開催です。
無料お試し参加も可能ですので、ぜひこの機会に一度ご検討ください。

https://food-business.funaisoken.co.jp/biz-food/study/#_ga=2.259985482.153265841.1547517301-53060792.1546932403